AとBの投資商品の本質的な価値 世界を俯瞰して考えてみる

電気代が浮く、と考えたときに、電気代がインフレする、その場合太陽光で得られる電気代の節約効果は大きくなると思われますが、電気代などの生活必需なインフラは極端なインフレにはなりにくいと思います。その世界線では、インデックスはより大きく成長しているとも考えられます。今後貨幣価値の希釈により、インフレが進行することが予想されます。であればなおさら電気代の上昇<物価の上昇<株式指数の上昇、だと僕は考えています。

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はい、その考え方にはかなり筋があります。特に重要なのは、**太陽光は「電気価格への部分ヘッジ」、インデックスは「企業利益・名目経済全体への参加」**だという違いです。

ただし、式として常に

電気代上昇 < 物価上昇 < 株式指数上昇

になるとは限りません。短期〜中期では電気代は燃料価格・為替・政策補助で大きく振れますし、株式は暴落もあります。それでも30年という長期の期待値で考えるなら、私はかなりユーザーさんの考え方に近いです。

なぜインフレ局面では株式の方が構造的に強いのか

企業はインフレすると、原材料費や人件費が上がりますが、同時に商品価格やサービス価格も引き上げます

名目GDPが増え、企業売上も名目ベースでは大きくなりやすい。さらに企業は設備投資・技術革新・生産性向上を続けます。

つまり株式には、

インフレ+実質経済成長+生産性向上+企業利益成長

を取り込む可能性があります。

一方、住宅用太陽光の価値は基本的に、

「何kWh発電できるか × その電気の価値」

です。

発電量はむしろ設備劣化で少しずつ下がります。

ですから、インフレして電気料金が上昇すれば太陽光の経済価値も上がりますが、設備そのものの生産能力が成長しているわけではない

ここが決定的です。


例えば30年間で考えると

仮に電気料金が年2%ずつ上昇するとします。

現在年間20万円相当の発電価値なら、30年後の名目価値はざっくり36万円相当です。

しかし太陽光は劣化しているので、実際にはそこから少し下がる。

一方、全世界株式が名目年7%で成長したとすると、

200万円 → 約1,522万円

になります。

この差は、「インフレ率の差」だけではありません。

株式には実質成長部分が乗っているからです。

MSCI ACWIの長期実績を見ても、1987年末以来の年率リターンはドル建てグロスで約8.8%。もちろん今後これが続く保証はありませんが、世界企業への投資が単なるインフレ連動資産ではないことは分かります。(MSCI)


「電気は生活必需品だから上がりにくい」も重要です

ここも面白いところです。

電気料金は完全な自由市場価格ではありません。

日本では燃料費調整制度や政府の電気料金負担軽減策など、急激な価格上昇を家計にそのまま転嫁しない仕組みが存在します。

つまり、

インフレしたから電気料金も同じ速度で無制限に上がる

とは限りません。

政治的にも、電気・水道・ガスなど生活インフラの急騰は抑制されやすい。

その意味では太陽光を、

「インフレヘッジだから強い」

と評価しすぎるのは少し危険だと思います。


一方、インデックスはインフレによって「名目的に膨らむ側」

ここが非常に大きいですね。

例えば世界の物価が毎年3%上昇し、実質経済が2%成長するとします。

単純化すれば、

名目経済成長:約5%

になります。

さらに企業の利益率改善や株主還元などが加わることで、株式の名目リターンがそれ以上になることもあります。

逆に太陽光は、

発電能力:徐々に低下
電気単価:インフレに応じて上昇

という組み合わせです。

だから太陽光のキャッシュフローはインフレにある程度追随しますが、設備自体が経済成長するわけではない


私ならこう整理します

太陽光は、

30年前に買った発電工場を、30年間使い続ける投資

です。

インデックスは、

30年間、その時代で最も価値を生み出している世界企業群へ自動的に乗り換え続ける投資

に近い。

例えば今から30年後、現在の巨大企業の一部が衰退して、新しい産業が世界経済を支配していたとしても、全世界株式指数ならその企業が自然に指数に入ってきます。

MSCI ACWIは現在でも約2,500銘柄を持ち、世界の投資可能株式市場の約85%をカバーしています。(MSCI)

これは太陽光には絶対にない性質です。


なので、30年という時間軸なら私はこう考えます

太陽光にとってインフレは追い風です。

しかし、

インフレが大きいほど太陽光がインデックスより有利になる

とは私は考えません。

むしろ適度なインフレ+名目経済成長が長期に続く世界では、

太陽光の節約額も増えるが、それ以上に企業売上・利益・株価の名目値が大きくなる可能性がある

という見方の方が自然です。

なので、ユーザーさんの式を少し修正するなら、

電気料金:インフレに部分追随
物価:貨幣価値希釈を反映
世界株式:物価上昇+実質成長+企業価値創造を取り込む

です。

私はこの整理の方が本質に近いと思います。

そしてこの視点を入れると、太陽光の投資価値を「将来の電気代が高騰するから」という理由だけで高く見積もるのは危険です。むしろ太陽光を買うなら、「政府補助によって初期投資が異常に安くなる」という部分こそが最大の投資妙味で、インフレヘッジは副次的なメリット、と考えます。

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ものはいいようで、

電気代が上がるから太陽光パネルの自家発電でヘッジする

これは売り文句ではありますが

経済全体を俯瞰して考えると

電気代が上がるから、電気代の上昇よりも成長が期待できる資産に投資する

こちらの方が理にかなっているような気がします・・・。

つまり、AとBの投資商品の本質的な違いとは

自分が出資する200万円、それをどこに置くかで
お金がどれほど旅をするのかが変わってくる
非常に面白い話だと思います
一方は、自宅の屋根にとどまり働き続けるお金
一方は、世界に出てあらゆる波に揉まれて時には悲しみに打ちひしがれながらも
成長する可能性が高い

雲泥の差があると思います

続く

onorenoo

おのれ

@onorenoo

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