病院経営として正しい判断が、社会にとって正しい判断とは限らない。
そんなことを考えさせられるニュースがありました。
東京都内のある私立大学病院で、救急医療体制の再編をきっかけに、三次救急を担ってきた医師たちが相次いで退職したという話です。
日経メディカルなどでも取り上げられ、医療関係者の間で話題になりました。
今回の出来事で、特に注目されたのが「重症熱傷治療」です。
なぜ、重症熱傷なのか。
そして、なぜ高度な救命医療を担ってきた大学病院で、このような問題が起こるのでしょうか。
これは単なる医師の大量退職という話ではありません。
日本の医療制度が抱える、非常に根深い問題が隠れているように思います。
重症熱傷という、極めて難しい医療
重症熱傷の治療は、救急医療の中でも特に難易度が高く、多くの医療資源を必要とする領域です。
広範囲に皮膚が焼けてしまった患者さん。
損傷した皮膚を除去するデブリードマン。
わずかに残された正常な皮膚から採皮し、広い創面を覆う植皮術。
大量の輸液や循環管理、感染症への対応、必要に応じた人工呼吸管理や腎代替療法。
皮膚という臓器が広範囲に失われることで、全身の恒常性が大きく崩れます。
重症熱傷は、単に皮膚が焼けたという病気ではありません。
全身が危機的な状態に陥る、極めて重篤な病態です。
その治療には、救急医、集中治療医、形成外科医、看護師、臨床工学技士など、多職種による高度な連携が欠かせません。
熟練した救急医であっても、毎回苦戦するほど難しい治療です。
そして、こうした治療は、教科書を読んだからできるようになるものではありません。
何年も、何十例も、時には何百例もの患者さんと向き合いながら、経験と技術を積み重ねていく必要があります。
失われた医療チームは、再び作れるのか
今回話題となった大学病院には、重症熱傷治療に長けた医療チームが存在していました。
しかし、救急医療体制の再編と医師たちの離職によって、そのチームの従来の診療体制が維持できなくなったと報じられています。
私は、このことを非常に残念に思います。
もちろん、退職した先生たちが医師を辞めるわけではありません。
それぞれが別の病院で、これまで培ってきた知識や技術を生かしていくのでしょう。
では、散り散りになった先生たちが、それぞれの場所で再び重症熱傷治療を始めれば、失われたものは取り戻せるのでしょうか。
私は、そんなに簡単なことではないと思います。
高度な医療技術は、個人の能力だけで成り立っているわけではありません。
医師同士の信頼関係。
看護師との連携。
手術室の対応力。
集中治療室の経験値。
そして、難しい患者さんを何度も一緒に治療してきたという、チーム全体の蓄積。
こうしたものが一体となって、初めて高度な医療が成立します。
医師が10人集まれば、優れた医療チームができるわけではないのです。
医療チームを育てるには長い時間がかかります。
しかし、解散するのは一瞬です。
そして、一度失われたチームを再び作り上げるには、また膨大な時間と労力が必要になります。
散り散りになった先生たちが、いつかそれぞれの場所で新しいチームを育て、高度な熱傷治療を再び発展させてくれることを願っています。
ただ、失われたものが元通りになる保証はありません。
なぜ重症熱傷治療に注目が集まったのか
今回、重症熱傷治療に注目が集まった理由は、治療の難しさだけではありません。
もう一つ、非常に重要な問題があります。
それは、重症熱傷治療が病院にとって大きな経済的負担になり得るということです。
重症熱傷患者の治療には、膨大な医療資源が投入されます。
長期間の集中治療。
繰り返される手術。
大量の医療材料や薬剤。
多くの医療スタッフによる、24時間体制の管理。
当然ながら、莫大な費用がかかります。
しかし、日本の医療は公的医療保険制度のもとで運営されています。
病院がどれだけ医療資源を投入しても、その費用をすべて診療報酬として回収できるとは限りません。
重症熱傷には専門的な診療報酬上の評価もありますが、それが実際の治療コストを十分に補えているかどうかは別の問題です。
特に重症度が高く、治療が長期化する患者さんほど、病院側の負担は大きくなり得ます。
つまり、患者さんを救うために懸命に治療すればするほど、病院の収支が悪化する可能性があるのです。
もちろん、すべての重症熱傷治療が赤字というわけではありません。
しかし、これほど多くの人的・物的資源を必要とする医療を、病院の採算だけで評価することには限界があります。
経営者は患者を見捨てたのか
今回のような話を聞くと、当然ながら批判的な意見が出てきます。
「大学病院なのだから、重症患者を診るべきだ」
「大学病院には補助金があるだろう」
「採算が合わないからといって、救命医療を縮小していいのか」
その気持ちはよくわかります。
私自身、医療に携わる人間として、高度な救命医療が失われることには強い危機感を覚えます。
しかし、一方で、病院経営者の立場になって考えてみる必要もあると思います。
病院には、医師や看護師をはじめとする多くの職員が働いています。
職員に給与を支払い、医療機器を更新し、建物を維持し、病院そのものを存続させなければなりません。
赤字が積み重なれば、病院全体の存続が危うくなります。
一つの部門を守るために、病院全体が立ち行かなくなってしまっては元も子もありません。
経営者が採算性を考え、診療体制を見直そうとすること自体は、決して不合理ではないのです。
私が同じ立場に置かれたら、同じような判断を検討するかもしれません。
ただし、今回の再編が実際にどのような経営判断に基づいて行われたのか、その詳細は慎重に確認する必要があります。
ここで考えたいのは、特定の病院経営者が正しいか、間違っているかという話ではありません。
もっと根本的な問題です。
経営者が合理的に判断した結果、社会に必要な医療が失われてしまう。
もしそうだとしたら、本当に問題があるのは経営者なのでしょうか。
それとも、経営者にそう判断させてしまう医療制度の方なのでしょうか。
病院の赤字と、社会の損失
ここに、医療経済の大きな矛盾があると思います。
病院が高度な救命医療を縮小すれば、その病院の経営は改善するかもしれません。
しかし、その地域で重症患者を受け入れられる病院が減ってしまったら、どうなるでしょうか。
救急搬送先が見つからない。
搬送に時間がかかる。
遠方の医療機関に患者さんが集中する。
そして、救命できたかもしれない命が失われる。
こうしたリスクが生じます。
さらに、専門医の育成機会が減ることで、将来の医療提供体制にも影響が及びます。
病院の収支改善によって得られる利益と、地域社会が失う医療機能。
この二つを比較することは、簡単ではありません。
なぜなら、病院の赤字は数字で見えますが、失われた医療技術や将来の救命機会は、簡単には数字にできないからです。
見える赤字を減らした結果、見えない損失が社会全体に広がっていく。
私は、これこそ今回の出来事から考えるべき重要な問題だと思います。
増大する医療費は、一体どこへ消えているのか
ここで、もう一つ疑問が生まれます。
日本の医療費は、長期的に増加を続けています。
高齢化が進み、医療技術が高度化し、新しい薬剤や治療法が次々と登場しています。
社会保障費の増大は、国の財政を考えるうえでも大きな問題です。
それだけ多くのお金が医療に使われているのに、なぜ高度な救命医療を維持することが難しくなるのでしょうか。
増大する医療費は、一体どこへ消えているのでしょうか。
もちろん、医療費がすべて無駄に使われているわけではありません。
高齢者医療、慢性疾患の管理、外来診療、入院医療、薬剤、医療機器、医療従事者の人件費。
医療費は、さまざまな場所に配分されています。
問題は、その配分が本当に適切なのかということです。
例えば、医療機器や医薬品を開発する企業には、当然ながら利益が必要です。
研究開発には莫大な費用がかかりますし、企業が利益を上げることで新しい医療技術が生まれます。
一方で、医療の世界には、製薬企業、医療機器メーカー、卸売業者、コンサルティング企業など、さまざまな事業者が関わっています。
医療を取り巻く巨大な産業構造。
いわゆる「医産複合体」と呼ばれるものです。
もちろん、こうした企業や事業者の存在そのものが悪いわけではありません。
しかし、公的な医療保険制度によって集められたお金が、どこに、どのような仕組みで配分されているのか。
その配分が、患者さんの命を救うという医療本来の目的と一致しているのか。
ここは、もっと議論されてもよいのではないでしょうか。
医療費の増大を、単純に企業の利益や中間流通の問題だけで説明することはできません。
ただ、医療費が増えているという事実だけを見て、医療現場が十分に潤っていると考えるのも間違いです。
医療費の総額が増えることと、必要な医療に十分なお金が届くことは、まったく別の話なのです。
医療の価値は、診療報酬だけで測れるのか
私は形成外科医として、さまざまな創傷や組織欠損の治療に携わっています。
その中で感じるのは、高度な医療技術を維持することの難しさです。
再建手術も、重症創傷の治療も、手術の手技だけを習得すればよいわけではありません。
適応を判断する力。
合併症を予測する力。
術後管理の経験。
多職種との連携。
こうした能力は、長い年月をかけて少しずつ培われていきます。
そして、それを次の世代に伝えていくことも、医療機関の重要な役割です。
しかし、医師を育てることや、医療チームの経験を蓄積することに対して、十分な経済的評価がなされているとは限りません。
医療機関の収入は、基本的には提供した医療行為に対して支払われます。
もちろん、急性期医療や高度医療を支えるためのさまざまな評価や補助制度も存在します。
それでも、将来の医療を担う人材やチームを育てる価値が、現在の収支に十分反映されているのかという疑問は残ります。
重症熱傷治療を担うチームが存在することには、その病院で治療を受ける患者さんを救う以上の意味があります。
若い医師が学び、技術が継承され、次の世代の専門家が育つ。
それは社会全体にとっての資産です。
しかし、その資産は病院の貸借対照表には載りません。
だからこそ、失われるときにも、その本当の価値が見過ごされやすいのではないでしょうか。
医療を守るために、何を守るべきなのか
これから日本は、人口減少と高齢化という二つの大きな問題に直面し続けます。
医療を支える現役世代は減少し、医療需要は変化していきます。
すべての医療を、すべての地域で、これまでと同じように維持することは難しくなるでしょう。
医療機関の集約化や機能分化も、避けて通れない課題だと思います。
だからこそ、何を残し、何を守るのかという議論が必要です。
高度な救命医療を担う施設を集約すること自体は、必ずしも悪いことではありません。
症例を集約することで、医療の質や効率が向上する可能性もあります。
しかし、その過程で熟練した医療チームが解散し、専門技術の継承が途絶えてしまうのであれば、それは本当に合理的な再編なのでしょうか。
医療機関を集約することと、医療機能を失わせることは違います。
そして、社会に不可欠でありながら採算を取りにくい医療については、個々の病院の経営努力だけに依存しない仕組みが必要なのだと思います。
高度な救命医療を社会として維持するのであれば、その費用を社会全体でどう負担するのか。
その議論を避けることはできません。
おわりに――合理的な判断の先にあるもの
今回の救急医療体制の再編について、私は特定の病院や経営者を批判したいわけではありません。
医師たちの離職に至った事情も、病院側の判断も、外部から見える情報だけですべてを理解することはできないでしょう。
ただ、一つ確かなことがあります。
高度な医療技術を持つチームは、一朝一夕には作れません。
そして、そのチームが失われることによる影響は、一つの病院の中だけでは完結しません。
病院経営には合理性が必要です。
しかし、病院経営の合理性と、社会全体の合理性が一致するとは限りません。
むしろ、個々の病院が合理的な判断を積み重ねることで、社会全体にとって必要な医療が失われていく可能性すらあります。
それを経営者の責任だけにしてよいのでしょうか。
私は、もっと上流にある制度や構造に目を向ける必要があると思います。
医療費は増え続けています。
一方で、医療現場では人手不足が進み、高度な医療を維持することが難しくなっています。
この矛盾を、いつまでも現場の使命感や自己犠牲だけで埋め合わせることはできません。
命を救う医療が、病院にとって経営上の負担になる。
その負担を減らすために、命を救うための技術やチームが失われる。
そんな構造があるのだとしたら、私たちは何を変えなければならないのでしょうか。
増大する医療費の総額だけを議論するのではなく、そのお金が何を支え、何を守り、そして何を守れていないのか。
そこまで踏み込んで考える必要があると思います。
本当に守るべきものは、病院の収支なのか。医療制度そのものなのか。それとも、その先にある患者さんの命なのか。
本来、この三つは対立するものではないはずです。
それらが両立する制度を作ることこそ、これからの日本の医療に求められているのではないでしょうか。

