なぜ私はSP500だけではなく日本の高配当株を選んだのか？インフレ時代の本質的な投資判断

2022年、米国株——とくにS&P500への投資がブームのように広がる中、私はあえて「日本の高配当株」に投資の軸を移しました。その判断の背景には、30年間低迷してきた日本株に対する直感的な期待と、世界的なインフレの兆候、そして日本経済の仕組みに対する読みがありました。

このような考え方は、
✅ これから投資を始めたい初心者の方
✅ 長期的な資産形成を目指している方
✅ いつ投資を始めるのが正解か迷っている方
に特に参考になると思います。

今回はその判断の根拠と、自分なりの投資哲学について綴ってみたいと思います。

セクション1：2022年、米国株投資ブームの背景

2022年頃、SNSやYouTubeでは「S&P500に積み立て投資しておけば間違いない」という言葉が飛び交っていました。実際、アメリカ経済は高い成長率を維持しており、ドル建ての資産を持つことでインフレ対策にもなるというロジックは広く受け入れられていました。

一方で、日本株は「オワコン」とまで言われることもあり、日経平均株価は3万円前後で横ばい状態。しかし、私はここにむしろチャンスを感じていました。

自分にNISAの仕組みなど「投資の大切さ」を説明してくれた先行く後輩医師は「日本株はオワコンだから投資していない」と言っていました。また、「来年から日本もやばいインフレになるので大不況ですよ」などそれらしい理由も言ってました。

しかし・・・

私は「インフレが始まるなら、まず資本に恩恵が及ぶ」と直感しました。とくにコストプッシュ型インフレ——つまりウクライナ戦争などで原材料費やエネルギーコストが上昇するタイプのインフレが世界的に起こり始めた頃でした。

このようなインフレは一般的に企業にとっては逆風とされます。ですが、日本の政治と経済の構造を冷静に見れば、「それでも大企業は救済される」と私は考えました。

日本には「経団連」という、大企業の連合体があります。これは事実上、政権与党である自民党に多額の献金をしており、政策的にも強い影響力を持っています。

つまり、日本で経済が冷えたとき、まず救済されるのは中小企業ではなく大企業。ならば、大企業中心の日経平均株価が最初に上がるのではないか？そう仮説を立てました。

トマ・ピケティが提示した「r＞g（資本収益率＞経済成長率）」の法則に照らすと、インフレ局面では賃金よりも資本収益が先に上昇する傾向があります。つまり、インフレが起これば国民の所得が増える前に、まずは株価が上がる。

ならば、早期に株式資産を保有していることこそが、将来的な「生活防衛」につながると私は考えました。

さらに私は、キャッシュフローの安定化を重視しています。高配当株は、株価の値上がり益（キャピタルゲイン）よりも、安定的に得られる配当金（インカムゲイン）によって「生活の質」を高めることが可能です。

そして、日本企業の中でも財務健全で安定的に配当を出す企業に投資することで、将来の不確実性を減らすことができると信じています。

私は、単なる短期的なニュースやSNSの流行に惑わされず、日本という国の経済構造と政治の仕組みを踏まえた上で、「今、どこにお金が流れやすいか？」を自分なりに判断して投資を行いました。

結果として、2024年以降の日本株の上昇トレンドは、その仮説の正しさを裏付けてくれたように感じています。

投資は自己責任。でも、思考の筋道さえあれば、流行とは違う道にも希望はある——そう実感しています。

そして、「知識」と「考え」を「統合」し、自分なりの「読み」をしっかりと構築させ、できるだけ早く無理のない範囲で投資をすることで「経験」が蓄積されたと感じています。