「機関投資家と個人投資家、株価を動かしているのはどっち？資金力と影響力を徹底解説」

株価が上がる・下がるのは誰の力によるものか？

「個人投資家が長期保有するから底堅い」「いや、機関投資家の売買が全てを決める」と様々な意見があります。

本記事では、機関投資家と個人投資家の資金力・行動パターン・市場への影響力を整理し、実際にどのように相場が動いているのかをわかりやすく解説します。

機関投資家と個人投資家の定義

機関投資家
年金基金（例：GPIF）、保険会社、投資信託、銀行運用部門、海外ファンドなど、巨大資金を運用する組織。
資金規模は数兆円〜数百兆円と莫大で、取引の多くはアルゴリズムや専門チームによって管理されています。
個人投資家
株や投資信託を自己資金で運用する個人。
NISA・iDeCo・積立投資などの普及で参加者は増えていますが、資金規模では機関に遠く及びません。

資金力と売買シェアの現実

東証の売買代金の約6〜7割は海外機関投資家が占める年もある
短期の値動きや大きなトレンドは、資金力とスピードを持つ機関投資家が主導するケースが多いです。
個人投資家は相対的に小さいがゼロではない
2024年時点でも、現物株やNISA口座で長期保有する個人は多く、特に浮動株（市場で取引可能な株）の減少要因となります。

なぜ個人投資家の鬼ホールドも意味があるのか？

浮動株比率が減ると需給が安定
長期保有する投資家が増えると、市場で売買される株の量が減り、売り圧力が弱まります。
その結果、短期ショックでも過度な暴落が起きにくくなる。
心理面で市場の性質を変える
以前はショック時に個人が一斉に投げ売りして下落が増幅されていましたが、積立投資・配当狙いの長期投資が浸透したことで、パニック売りが減少し、市場の安定性が高まったと考えられます。

株を長く持ち続ける人が増えると、市場で動く株の数が少なくなります。たとえばみんなが持っている株を「すぐ売らないで大事に持つ」状態だと、ちょっとした悪いニュースが出ても売る人が少ないので、株が一気に売られにくくなります。売る人が少ないと値段が急に下がる力（売り圧力）が弱まるため、大きな暴落が起きにくくなるのです。逆に短期で売り買いする人が多いと、悪いニュースですぐにたくさんの売りが出て値段が下がりやすくなります。長く持つ人が増えることで、株の値段が安定しやすくなるという仕組みです。

株価を決めるのは誰か？結論

短期的な値動きや大きなトレンド：機関投資家が圧倒的
中長期のベースライン：企業業績と需給構造（ここに個人の長期保有も影響）

つまり、個人の鬼ホールドが市場を完全に左右するわけではないが、需給安定・ボラティリティ低下に寄与しているというのが現実的な見方です。

個人投資家が知っておくべきポイント

機関投資家に逆らって短期で勝つのは難しい
ただし、長期積立＋分散投資なら機関投資家の力を利用して資産形成できる
「鬼ホールド」は資金力よりも時間と継続力で勝負する戦略

毎月コツコツお金を積み立てて、いろいろな会社の株や投資信託に分けて投資することを「長期積立＋分散投資」といいます。これを続けると、プロの投資家や大きなお金を動かす機関投資家が作る相場の波に自分も自然に乗ることができます。株価は上がったり下がったりしますが、長い目で見れば企業の成長や経済全体の伸びとともに上がることが多いです。少しずつ分けて買うことで高い時も安い時も平均的な値段で買えるため、リスクを減らしながら資産を増やしやすくなる、というわかりやすい仕組みです。
👉つまり、優良なインデックス投資が強い理由です